今さら聞けないDXの基礎知識【ビジネスパーソンに絶対必要】

今回はこのようなお悩みをお持ちのビジネスパーソンにお届けします。

このブログを読むことで得られる成果

• DXの基礎知識からDX人材育成方法、組織でのDX実現方法を知ることができる
• DXを組織内で推進していくための方法を知ることができる
• なぜこれだけDXが話題になっているかを知り、ビジネスにおけるトレンドを理解することができる

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは

経済産業省はＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）を次のように定義しています。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること
※出所：経済産業省「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX 推進ガイドライン）Ver. 1.0」

端的に言えば、ＤＸとはデータとＩＴ技術を活用し破壊的イノベーションを実現することです。
より具体的には以下のとおりです。

• 業務の効率化
• ビジネスプロセスの変革
  特にデータに着目し、業務（研究開発、生産、営業、経理、人事、既存ＩＴシステム　等）を根本からつくり直すこと

重要なことは「あるべき論」で組織、事業全体を見直し再構築することなのです。

DX推進のために組織がすべきこと

経営戦略上、ＤＸ活用を具体的に明示すること

想定される破壊的イノベーションを念頭に、データとデジタル技術の活用によってどの事業分野でどのような新たな価値（新ビジネス創出、即時性、コスト削減等）を生み出すことを目指すかを決めます。

またそのために、どのようなビジネスモデルを構築すべきかについての経営戦略やビジョンを提示することが必要です。

経営トップのコミットメント

ＤＸ推進には事業、仕事のやり方、組織、教育、企業文化の変革が不可欠です。よって、経営トップがＤＸ推進をコミットし、主導することが不可欠です。

ＤＸ推進のための体制整備

ＤＸ推進部門だけでなく、全社において業務内容に精通しつつ、デジタルで何ができるかを理解し、ＤＸの取組をリードする人材、その実行を担っていく人材の育成・確保が必要です。

• 挑戦を積極的に評価し、活用するカルチャー
• 推進・サポート体制
  データやデジタル技術の活用の取組を推進・サポートするＤＸ推進部門の設置など
• ＤＸ実行のために必要な人材の育成・確保ＤＸ推進部門だけでなく、全社において業務内容に精通しつつ、デジタルで何ができるかを理解し、ＤＸの取組をリードする人材、その実行を担っていく人材の育成・確保が必要です。

DX実現の方法　〜DX人材の育成

ここではDXの実現に取り組むすべての人を「DX人材」と定義し、業務上の必要性によって、次の６つのタイプに分類してみました。

レベル	人物像	対象者
全社共通	DX理解人材	経営陣含む全社員
Lv.（０・１・２）	DX推進人材	全部書の管理職もしくはそれに準じる者
Lv.1	DX設計人材	本社（非営業部門）の企画職社員
Lv.2	DX中核人材	DX中核社員
Lv.3	DX開発人材	システム関連部署の社員
Lv.X	DX活用人材	一般社員（営業職、製造色、研究開発職、総務等）

詳しく掘り下げていきます。

全社共通「DX理解人材」づくり

ＤＸ推進には組織の変革が不可欠のため、経営層がＤＸを理解し、主導することが必要です。
また、組織に対するＩＴの影響力は大きくなり、ＩＴについて知らずに判断することのリスクは高まる一方です。

そのためＤＸの理解と最低限のＩＴ知識、加えて、活用される最新技術、今であればＡＩを学ぶことが重要です。

レベル０〜２「DX推進人材」づくり

経営層と同様に各部門の管理者も、その部門で推進するうえで理解が必要です。
特にＤＸ推進においては、部門に精通している人材が、ＩＴ知識をもって進めることが成功のポイントです。
ＤＸや最新技術の概要だけでなく、現在、実際に使われているツールなどについても知ることで、現場主導で推進が可能となります。

レベル１「DX設計人材」づくり

企画職は自部署の要望を具体化できることが求められるため、解決手法の１つとしてＩＴを活用する上で、その要望を要件定義し、プロトタイプ（画面設計、データ管理）の設計が必要となります。

従来通りＩＴの専門家に具体化を任せていては時間がかかるため、業務を知っている人材が、ＩＴを理解し、要望を具体化することがこれからの時代に求められます

レベル２「DX中核人材」づくり

自組織で選抜されたＤＸを担う中核社員は、簡単なＤＸを実現できることが求められます。
要望の具体化に加え、実際にデータベースを参照するシステムのプロトタイプの開発が必要です。

社内外のデータを連携することをはじめ、昨今はＷＥＢシステムが主流になってきているため、ＷＥＢシステムを開発するのに必要な知識を学ぶ必要があります。

レベル３「DX開発人材」づくり

システム関連部署の人材はエキスパートとして、前例踏襲ではなく、新しい技術の採用を推進し、自身の技術をアップデートしていくことが求められます。
特にＡＩなどの最新技術やアジャイル開発など変化の早い要望に対応することが必要です。

レベルX「DX活用人材」づくり

一般の部門（営業職、総務など）もＤＸに適応することが求められます。
自身の業務において、従来の手法を見直し、便利なＩＴツールを活用することで生産性を向上していくことが必要です。
現在では、ＲＰＡを活用し、業務の自動化を行う企業が増えてきてます。

DX人材を育成し、DXを推進していくためのステップ

ステップ１　経営陣含む全社でDXを理解し、経営戦略に反映させる

全部署でＤＸ（IT、データ、ＡＩ）を理解している人材を育成することで、全社的にＤＸを推進する体制を整備する頃が重要です。
特に管理職については、実際にＤＸで何をなすべきか考えてもらう必要があります。

ステップ２　全社でDXを理解する

全部署でＤＸ（IT、データ、ＡＩ）を理解している人材を育成することで、全社的にＤＸを推進する体制を整備する頃が重要です。
特に管理職については、実際にＤＸで何をなすべきか考えてもらう必要があります。

ステップ３　DXの推進者を作る

部署内の企画部門や若手を将来のＤＸ中核人材として育成（スキル強化）を図っていきます。
社内ＳＥの数も増やし、「知の蓄積」などＤＸ化がスピーディーに社内で完結できるようにすることが重要です。

ステップ４　外部ネットワークを作る

ＤＸ化を強力にすすめるため、外部のネットワークを作り支援体制を構築します。
ツール（Azure Machine Learning）を実際に使った場合の課題等に関する助言等を受けるため、外部にネットワークを作る必要があります。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

日本独特の「理系」「文系」というアンコンシャスバイアス（無意識の偏見）を捨て、経営者から一般社員に至るまでＤＸ、ＩＴ、ＡＩ、データ、ＲＰＡ等の効用、限界、費用、利用の前提などを知ることで、確実に全社的にＤＸ人材を増やすことができます。

まずはDXを理解し、できることからのDXを実現していきましょう。